【2024年】長期保有におすすめの株銘柄ランキング｜株主優待や高配当、割安株などジャンル別に厳選

2024年03月27日 公開　
2024年03月26日 更新

賢い投資のカギは「長期保有」にあります。しかし、どの株を選べばいいのか、悩む方もいるのではないでしょうか？

この記事では、株主優待が魅力的な銘柄、高い配当を誇る銘柄、そして価格が割安な銘柄など、様々なカテゴリーから、長期保有に最適な株銘柄をランキング形式でご紹介します。長期保有を行いたいが、どの株を購入すればよいか迷うという方は参考にしてみてください。

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長期保有にオススメの銘柄

長期保有におススメの銘柄の特徴としては主に以下3つが挙げられます。

1. 株主優待に長期保有優遇がある
2. 配当利回りが高い
3. 長期的に増配傾向にある

以下、詳しく説明します。

1. 株主優待に長期保有優遇がある

保有期間が長いほど、より良い優待内容（例：割引券、商品券、サービス利用権）を提供する種類の株があります。

長期保有することで、通常よりも豊富な優待を受け取ることができ、実質的なリターンが増加するというメリットがあります。

たとえば、保有期間に応じて自社製品の購入ポイントが増加する制度を設けており、長期保有者は家電製品の購入時に大きな割引を受けられるような長期保有制度等が挙げられます。

2. 配当利回りが高い

配当利回りが高い銘柄は、大前提として、定期的な収入源として魅力的です。高い配当利回りとは、平均的な市場利回りよりも高い配当のことを意味します（目安：3%以上）。

特に、安定したキャッシュフローを持つ企業は、高い配当を維持しやすい傾向にありますので、長期保有の指標の一つとなるでしょう。

たとえば、通信業界などのインフラ系企業などは、安定した事業構造により4%の配当利回りを提供しており、市場でも人気となっています。

3. 長期的に増配傾向にある

増配傾向にある銘柄は、企業の業績が良好で、将来的にも成長が見込まれることを示しています。

これは、企業の収益力と財務健全性の両方が反映されていると考えてよいでしょう。

株主優待に長期保有優遇がある銘柄ランキング

株主優待に長期保有優遇がある銘柄にはどのようなものがあるでしょうか。

この章では株主優待に長期保有優遇がある銘柄のオススメ1〜10位をご紹介します。

1位：イオン（8267）

イオン株式会社は、日本の大手小売企業の一つであり、スーパーマーケット、デパート事業や金融事業を手掛けています。

株主優待に関して、イオンは株主に対して、自社の商品やサービスを利用する際に使える優待券や割引サービスを提供しています。3年以上継続して株式を保有する長期保有者には、最大10,000円分(5,000株以上)のイオンギフトカードを提供するなどの特典があります。

イオンの商品やサービスを定期的に利用する方には非常におすすめの優待であり、特に主婦層に人気です。

2位：アステナホールディングス（8095）

アステナホールディングは、一般用医薬品、機能性食品原料、化粧品原料の販売、および化粧品の通信販売とOEMを主軸とする事業を展開しています。

株主優待については保有株数と保有期間に応じて自社商品等の提供を実施しており、長期的に保有する程優待の質が上がる仕組みとなっています。

3位：ラクト・ジャパン（3139）

ラクトジャパン株式会社は、乳製品の専門商社です。主な事業は、チーズ、バター、ヨーグルトなどの乳製品を国内外から輸入し、日本全国の小売店や飲食店に供給することです。

株主優待では、ラクトジャパンは3年未満の保有の場合、クオカードの贈呈、3年ねん以上保有の場合はカタログから3,000円以上の商品を選択することができます。

4位：RIZAPグループ（2928）

RIZAPグループ株式会社は、日本で広く知られるフィットネスクラブ「RIZAP」を運営する企業です。

株主優待では、同社が運営するジムやECでの商品購入に利用可能なポイントを提供しており、長期保有した場合積み立ても可能です。

5位：ポーラ・オルビスホールディングス（4927）

ポーラ・オルビスホールディングス株式会社は、大手化粧品企業の一つです。ポーラとオルビスの二つの主要ブランドを軸に、高品質なスキンケア製品、化粧品、健康食品の開発・販売を行っています。

株主優待では、保有期間に応じて同社の製品購入時に利用できるポイントが提供されます。

6位：日清食品ホールディングス（2897）

日清食品ホールディングス株式会社は、多様なインスタント食品の開発と販売を行う、グローバルな食品メーカーです。

株主優待では、株主に対して同社製品の詰め合わせなどの優待を提供しており、長期保有の株主にはその商品をグレードアップする等の特典を提供しています。

7位：キユーピー（2809）

キユーピー株式会社は、特にマヨネーズ製品を主力とする食品メーカーです。

株主優待では、同社製品の詰め合わせを提供しており、株式保有数や保有期間に応じてより高額の商品を優待として提供しています。

8位：INPEX（1605）

INPEX株式会社は、総合エネルギー企業で、特に石油・天然ガスの探査、開発、生産において国内最大手の企業です。

株主優待では、保有株数や保有年数に応じてQUOカードを提供しており、保有株数、保有年数が長いほどその金額は高額となっています。

9位：日本M&Aセンターホールディングス（2127）

日本M&Aセンターホールディングスは、中小企業を中心としたM&A仲介サービスであり、企業の売却や買収、事業承綾など、企業の成長戦略や事業継承に関わる幅広いサポートを提供しています。

日本M&Aセンターホールディングスは、一定期間以上株式を保有している株主に優待として、新潟県魚沼産コシヒカリ5㎏を提供しています。

10位：ダイドーグループ（2590）

ダイドーグループ株式会社は、飲料販売企業であり、特に自動販売機を通じた飲料の販売を実施しています。

ダイドーグループは中長期の株式保有を行っている株主に対し自社グループ商品の提供を行っています。長期保有者には、特典として記念品の贈呈を行っており、長期保有のメリットを高めています。

配当利回りが高い銘柄ランキング

配当利回りが高い株式は長く持つほど配当益を長く得られて、おすすめです。この章では配当利回りが高い銘柄10社をランキング形式で紹介します。

1位：三ツ星ベルト（5192）

三ツ星ベルト株式会社は、工業用ベルトのメーカーであり、主に高品質なベルト製品の製造と販売を行っています。

三ツ星ベルト社株の配当利回りは23年10月時点で5％を超えており、高い配当利回りを提供しています。

2位：ケル（6919）

ケル株式会社は、日本の電子部品メーカーで、主にコネクタやスイッチなどの電子部品の製造・販売を行っています。

ケル株の配当利回りは23年10月時点で5％を超えており、高い配当利回りを維持しています。この背景としては、ケル株式会社が安定的な成長を遂げていることが背景にあると想定されます。

3位：ケイアイスター不動産（3465）

ケイアイスター不動産株式会社は、主に住宅の開発、販売、仲介を行う不動産会社です。

ケイアイスター不動産の配当利回りは23年10月時点で5％を超えており、これは、不動産市場の好況が影響していると想定されます。

4位：キャリアリンク（6070）

キャリアリンク株式会社は、人材サービス提供企業であり、主に人材派遣、人材紹介、アウトソーシングサービスなどを行っています。

キャリアリンク社の配当利回りは23年10月時点で5％を超えており、コンサルティング事業を含む高利益率の事業を運営していることが背景にあると考えられます。

5位：安藤・間（1719）

安藤・間株式会社は、建築設計、土木工事、建設工事など幅広い分野で事業を展開する建設会社です。

23年10月時点で配当利回りは4.5％を超えており、これは不動産業界の長期的な好況が影響していると考えられます。

6位：世紀東急工業（1898）

世紀東急工業株式会社は、東急グループの一員として、住宅や商業施設の建設、都市開発プロジェクトにおける土木工事などを手掛けており、特に首都圏を中心に事業を行っています。

世紀東急工業株式会社は不動産業界の好景気が影響し、23年10月時点で比較的高い配当利回りとなっています。

7位：タチエス（7239）

タチエス株式会社は、日本の自動車部品メーカーで、主に自動車の内装部品やシート、ドアトリムなどを製造・販売しています。

タチエスは23年10月時点で業績の回復の影響を受け、4％以上の高い配当利回りとなっています。

8位：NEW ART HOLDINGS（7638）

NEW ART HOLDINGS株式会社は、主にアート関連事業を手がけており、アート作品の販売、アートギャラリーの運営、アートイベントの企画・実施など、アートと文化の普及に貢献する多様な事業を展開しています。

NEW ART HOLDINGSは好況の影響を受けたアート市場の盛り上がりにより、高い配当利回りとなっています。

9位：アールビバン（7523）

アールビバン株式会社は、アート、ヨガ・フィットネス、ファイナンスの三つの異なる分野で事業を展開しています。

アールビバン株式会社はアート市場やファイナンス市場の好調の影響を受けて、比較的高い利回りとなっています。

10位：UNITED（2497）

UNITED株式会社は、デジタルマーケティング、ベンチャーキャピタル、ITソリューション、人材・教育事業を展開する多角的な企業です。

UNITED株式会社は営業利益の大幅な伸長により、比較的高い配当利回りとなっています。

連続増配している銘柄ランキング

本章では、連続増配を行っている株について、ランキング形式で紹介します。連続増配は安定的な成長を意味しますので長期保有株を選ぶ際の重要な指標となります。

1位：花王（4452）

花王株式会社は、消費財メーカーであり、洗剤、化粧品、健康食品など幅広い製品を提供しています。

業績は不調で株価が減少傾向であるにもかかわらず、連続増配年数は33年ねん、増配率は20倍を超えており、お得な株といえるでしょう。

2位：SPK（7466）

SPK株式会社は、日本の自動車部品の卸売業を主な事業としています。自動車部品のほか、工具や機械類の販売も手掛けており、自動車整備業界において重要な役割を担っています。

SPKは堅調な業績を背景に連続で増配を続けており、増配年数は23年11月時点で25年となっています。

3位：三菱HCキャピタル（8593）

三菱HCキャピタル株式会社は、リース、ローン、各種ファイナンスサービス、不動産関連サービス、環境・エネルギー関連事業など、幅広い金融サービスを提供しています。

三菱HCキャピタル株式会社は、三菱グループの強い基盤を背景に24年連続で増配を続けています。

3位：ユー・エス・エス（4732）

ユー・エス・エス株式会社は、日本の中古車オークション事業を主力とする企業です。全国にオークション会場を持ち、中古車の買取りから販売までを一貫して行っています。

広範なネットワークと高度なオークションシステムを強みに堅調に業績を伸ばしており24年の連続増配をはたしています。

4位：小林製薬（4967）

小林製薬株式会社は、大手医薬品会社で、一般用医薬品（OTC医薬品）、健康食品、日用品などの製造・販売を行っています。

小林製薬は医薬品市場の好調の影響を受けて業績が堅調に伸びており、連続増配を続けています。

4位：リコーリース（8566）

リコーリース株式会社は、リコーグループの傘下として事業内容は、オフィス機器や情報通信機器などのリースおよびレンタルサービスを提供しています。

リコーグループの営業基盤を背景に堅調に業績を伸ばしており、23年の連続増配を行っています。

7位：トランコム（9058）

トランコム株式会社は、B2B物流サービスを提供しており、輸送、倉庫管理、物流プロセスの最適化など、幅広いサービスを提供しています。

同社は、IT技術の物流への活用によって堅調に成長しており、20年以上の連続増配を果たしています。

8位：ユニ・チャーム（8113）

ユニ・チャーム株式会社は、主におむつ、生理用品、ペットケア製品などの衛生用品の製造・販売を行う大手衛生用品メーカーです。

東南アジア等への計画的な進出等によって堅調に業績を伸ばし、20年以上増配を継続しています。

8位：リンナイ（5947）

リンナイ株式会社は、ガス給湯器、ガスコンロ、ガス暖房機器など、幅広いガス関連製品を製造・販売しています。

堅調な業績で推移しており、21年もの連続増配を達成しています。

8位：KDDI（9433）

KDDI株式会社は、日本の代表的な通信事業者であり、国内外で広範な通信サービスを提供しています。

同社は、4G LTEや5Gなどの最新通信技術を戦略的に導入し、堅調な業績を出しており、21年もの連続増配を行っています。

長期保有に向かない銘柄

長期保有におすすめの銘柄を紹介してきましたが、長期保有に向かない銘柄はどのような特徴があるのでしょうか。ここでは、長期保有に向かない銘柄の特徴や見極めを紹介します

長期保有に向かない銘柄の特徴

長期保有に向かない銘柄は、一般的に以下のような特徴を持っています。

• 業績が不安定
• 負債比率が高い
• 市場シェアが低い
• 技術的に遅れがある
• 経営戦略が不透明

上記で挙げた特徴は、投資リスクが高く、将来的な成長が期待しにくいことを示しています。

たとえば、不安定な業績は、企業が市場の変動に対して脆弱であることを示し、高い負債比率は財務的な不安定さを意味します。

また、技術的に遅れている企業は、競争で後れを取る可能性が高く、不透明な経営戦略は将来の方向性が不確かであることを示しています。

長期保有に向かない銘柄の見極め方

また、長期保有に向かない銘柄の見極めるには次のような点を押さえて投資を行いましょう。

• 財務諸表の分析
• 研究開発への投資動向の把握
• 業界動向を理解

上記を通して、対象企業が成長し得るか見極めましょう。たとえば財務諸表を分析することで、企業が長期的に利益を出しているか、資産を増加させているかを見極めます。

また、増加した資産を研究開発など企業を成長させるための営みに投資できているかも見るべきポイントです。
市場環境の分析も重要です。対象企業が事業を行っている市場が成長市場かどうかも良く調査するようにしましょう。

長期保有をやめる5つのタイミング

長期保有は多くの投資戦略において推奨されるアプローチですが、保有をやめ、売却を検討するべきタイミングがあります。主要なタイミングとしては5つ挙げられます。

1. 企業の基本的なビジネスモデルに変化があった場合
2. 業績の悪化が続いている場合
3. 株価が過大評価されている場合
4. 投資目的が変わった場合
5. 法的・規制的な変更が影響を及ぼす場合

以下詳しく説明してきます

1. 企業の基本的なビジネスモデルに変化があった場合

企業がビジネスモデルを変更した場合、これは売却を検討する重要なサインです。特に、その変更が企業の長期的な収益性や競争力に悪影響を及ぼす可能性がある場合、投資の再評価が必要です。たとえば、主要な収益源である事業を放棄した場合や、業界変化に対応できていない場合などが該当します。

2. 業績の悪化が続いている場合

連続して業績が悪化している場合も売却を考慮すべきサインです。特に、その業績の悪化が市場に連動したものではなく、対象企業のみの傾向である場合、長期保有の方針を見直す必要があります。

3. 株価が過大評価されている場合

市場の過熱や楽観により、株価が実際の企業価値を大幅に上回っている場合、売却を検討することをおすすめします。株価が実際の業績や資産価値に見合わない高い水準にある場合、将来的に価格調整が起こる可能性があります。

4. 投資目的が変わった場合

投資者である皆さん自身の財務状況や投資目的が変わった場合、ポートフォリオを再検討する必要があります。たとえば、退職が近づき、より安定した収益を求めるようになった場合、リスクの高い銘柄を売却し、より安定した投資にシフトする等があります。

5. 法的・規制的な変更が影響を及ぼす場合

対象企業の業界において、法的または規制的な変更が行われ、その企業のビジネスに大きな影響を与える可能性がある場合、売却を検討する必要があります。

たとえば、新しい規制が企業の収益性を著しく損なう可能性がある場合などが対象となります。

株の長期保有にオススメの証券会社

株の長期保有をするためにはどのような証券会社を利用すればよいでしょうか。本章では、株の長期保有にオススメの証券会社を紹介します。

マネックス証券

※2024年3月時点の情報

マネックス証券は、オンライン証券会社として多様な投資商品を提供しています。特に、海外株式への投資に強みを持ち、世界各国の株式市場へのアクセスを提供しています。また、充実した投資情報と分析ツールも豊富で評価が高いです。

手数料も比較的低く設定されており、長期投資にも適しています。

SBI証券

※2024年3月時点の情報

SBI証券は、手数料の低さ、取引ツールの使いやすさ、豊富な投資情報に強みを持つ取引所です。

国内株式はもちろん、米国株式などの海外株式取引にも対応しており、幅広い投資ニーズに応えることができます。また、NISAやiDeCoなどの税制優遇口座も提供しており、長期投資にも適しています。

楽天証券

※2024年3月時点の情報

楽天証券は、低コストでの取引が可能なオンライン証券会社です。楽天グループの一員として、楽天ポイントを利用した投資やポイント還元のサービスを提供しています。

また、初心者から上級者まで対応する豊富な投資情報と分析ツールを提供しており、プロの投資家にも人気がある他、積立投資にも力を入れており、長期投資家にも適しています。

auカブコム証券

※2024年3月時点の情報

auカブコム証券は、KDDIグループの一員として、特にauユーザーに向けたサービスを提供しています。

手数料の割引やポイントサービスなど、auユーザーに特化したメリットがあるため、auユーザーにはおすすめの取引所です。

まとめ：株の長期保有でリスクを抑えて堅実に資産を増やそう

本記事では、2024年における長期保有に適した株の銘柄をジャンル別にランキング形式で紹介しました。株主優待に長期保有優遇があるかどうか、配当利回りが高いか、そして連続増配しているか、という観点で複数の株について特徴を解説しています。

株式の長期保有には戦略的なアプローチが必要です。市場の変動に動じず、安定した成長が見込める銘柄を選ぶことをおすすめします。また、株の長期保有に適した証券会社の選択も、資産を効率的に増やすためには欠かせません。

長期保有は時間が味方となる投資戦略です。少しでも早く始めることで、その効果を最大限に引き出すことができますので、検討されている方は積極的に情報収集を行い、意思決定をすることが良いでしょう。