ストップ高の仕組みとは？制限値幅との関係性や原因について解説！

2024年04月01日 公開　
2024年08月05日 更新

株式市場では、たびたび「ストップ高」という状況が発生します。

ストップ高という言葉を聞いたことはあるものの、具体的に何を意味するのか、また背後にある「制限値幅」のルールを完全には理解していない方も多いのではないでしょうか。

この記事では、ストップ高の概要や発生する原因、制限値幅との関係性について詳しく解説します。

ストップ高とは

ストップ高とは、株価が取引時間中に大きく上昇したことで、取引所で許されている最大の上昇幅（値幅制限）に達してしまい、それ以上取引ができなくなる状態です。

一方で株価が大きく下落したことで、下落の値幅制限に達してそれ以上取引できない状態を「ストップ安」と呼びます。

ストップ高と制限値幅との関係性

株式市場では「制限値幅」というルールが定められており、ストップ高と深く関係しています。

制限値幅とは、一日の取引で許される株価の最大上昇幅や下落幅を決めるものです。

制限値幅は、市場の安定性を確保することで投資家に公平な取引の機会を提供するためや、株価の急激な変動によって大きな損失を被るリスクから投資家を保護するために設けられています。

そしてストップ高は、株価が制限値幅の上限まで到達した際に発生するのです。

それではどのようにして制限値幅は決まっているのでしょうか？

制限値幅を理解する際にまず知っておかなければならないのが「基準値段」です。

取引当日の終値が翌日の基準値段となり、基準値段によって以下のように制限値幅が決められます。

例えば基準値段が1,000円以上1,500円未満の場合、上下300円を超える変動幅が制限値幅となります。

つまり前日の終値が1,200円の場合、1,500円（1,200円 + 300円）以上になるとストップ高、900円（1,200円 – 300円）を下回るとストップ安です。

なぜストップ高が発生するのか

企業の業績アップのように、市場参加者がポジティブに捉える好材料が出てくることが、ストップ高が発生する原因の1つとして挙げられます。

例えばある企業が良い業績を収めたり、新しい商品を市場に出したりするなど、企業が突然の好材料を発表した場合、多くの投資家がその企業の株式を購入しようとします。

株式を買いたい人が売りたい人の数を過剰に上回ることで株価が急速に上昇し、制限値幅の上限まで達するとストップ高が発生するのです。

ストップ高は企業にとって良いニュースがあった証拠であり、市場の活性化にも繋がります。

しかし、多くの投資家が特定の銘柄に注目することによって、株価が急変動する可能性があるので慎重に取引するようにしましょう。

ストップ高の発生時は売買方式が変わる

通常、株式市場では買いたい人と売りたい人の注文をまとめて組み合わせ、最適な価格で取引する「板寄せ方式」で株式が売買されています。

しかしストップ高となって終値を決める際には、「ストップ配分」へと切り替えられるのです。

ストップ配分では証券会社ごとに注文数量が集計されて、注文数量が多い順に各証券会社へ株式が1単位ずつ配分されます。

ただし株式が配分された後、どのように投資家へ株式が割り当てられるかは証券会社によって異なります。

制限値幅が拡大されることもある

2営業日連続で、以下のように株価が一方向に偏った動きを示した場合、制限値幅は拡大されることがあります。

• ストップ高となり、ストップ配分も行われずに売買高が0株である場合
• 売買高が0株のままで午後の立会終了を迎え、ストップ高で売買が成立・買呼値の残数がある場合

呼値とは、株式を注文できる最小の値幅です。ストップ高で売買が成立したものの、同価格で買い注文が残っている場合に制限値幅が拡大されます。

まとめ：ストップ高を利用する場合は制限値幅を理解しておく

この記事では、株価が取引中に許可される最大の上昇幅、いわゆる制限値幅に達して、それ以上取引ができなくなる「ストップ高」について解説しました。

制限値幅とは市場の安定性を確保し、公平な取引の機会を提供するためのルールであり、投資家を保護するために設けられています。

ストップ高が発生しているということは、ストップ高銘柄に好材料が出ている可能性がありますが、多くの投資家から注目を集めることで急変動が発生しやすいので、取引は慎重に行いましょう。